副業は月40時間まで？ 会社の規定を半分以上の月で超えていた私が、月80時間稼働しても疲れなかった理由
「副業って、月40時間までしかやっちゃいけないの？」
「40時間を超えたら、会社にバレて何か言われるんだろうか……」
副業の時間が増えてきて、そんな不安を抱えていませんか。
私は会社員のまま、Shopifyの構築を副業にしてきました。会社の副業規定に書かれていた上限は「月40時間以内」です。
でも実際は、半分以上の月でその時間を超えていました。いちばん多かった月は、月80時間です。
今回は、会社の規定をどう読んで、どう届け出て、40時間を超えても疲れずに回していたのかをお話しします。
先にお断りしておくと、私の副業は別の会社に雇われる形ではなく、個人事業主として案件を受ける形です。アルバイトなど雇われて働くダブルワークとは、事情が違うところがあります。
そのうえで、会社の制度とどう折り合いをつけていたのか、綺麗事抜きで書きます。
「副業は40時間まで」という規定に向き合っていた頃
副業を始める前に、まず会社の副業規定を読みました
副業を始めるとき、最初にやったのは会社の副業規定の確認でした。
私の会社の規定は、「定められた範囲内であれば、会社が公式に副業を認める」というものです。
そして、その範囲の中身として、労働時間が所定の範囲内に収まるように書かれていました。
上限は「月40時間以内」。会社の残業の範囲と同じ基準でした
規定にあった上限は、月40時間以内です。
これは、会社の残業の範囲内と同じ基準でした。
週40時間を超えて副業してもいい？ 私の会社の規定は「雇用」と「個人事業主」で書き分けられていました
ネットでよく話題になる「週40時間」は、労働基準法の話です。雇用される仕事どうしの労働時間を通算するもので、個人事業主として業務委託で受ける副業は、この通算の対象外とされています。
ただ、法律とは別に、会社の規定があります。そして私の会社の規定も、「雇用される場合」と「個人事業主の場合」で書き分けられていました。
規定をよく読むと、「別の会社に雇用される場合は月40時間以内」と書かれていました。つまり、40時間の上限がはっきり適用されるのは、ほかの会社に雇われて働く場合です。
一方で、フリーランスや個人事業主の形で働く場合については、曖昧な書かれ方をしていました。
「会社の稼働に支障が出ないように」といった書き方で、時間の上限ははっきりしていません。
私は個人事業主として、個人で動いていました。なので、40時間は「目安」、本業に支障が出ない範囲で、と受け止めました。
届け出は一枚物。労働時間を書く欄はありませんでした
会社への届け出は、一枚物の書類を書くだけでした。
書いた項目は4つです。
- 副業の概要
- 見込みの収益
- 会社で定められた規定への同意事項のチェック
- いつまで継続する見込みか
労働時間そのものを書かせる欄は、ありませんでした。
見込みの収益の欄には、直近3ヶ月分の収益の平均額を書きました。月によって、収益の変動がかなり大きかったからです。
細かく会社に確認しにいかなかった理由
規定の曖昧なところを、会社に細かく確認しにいくことはしませんでした。
厳密な確認や正直な申告をしても、無駄だと感じたからです。
副業解禁が世の中の流れとして当たり前になったのは、つい最近のこと。会社の副業制度も、まだまだ発展途上のところが多いと感じていました。
逆に、馬鹿正直に細かく確認しすぎても、上司やほかの関係者を困らせるだけだと思ったんです。
なので、書かれていることを一通り把握したうえで、会社へさくっと申告を出しました。
気づけば、半分以上の月で40時間を超えていました
副業の稼働時間は、タイムクラウド（TimeCrowd）というアプリで集計していました。
集計してみると、むしろ半分以上の月で、規定の40時間を超えていました。
いちばん多かった月は、月80時間です。
この数字を見たときの感想は、正直「意外」でした。
普段は、平日に毎日3〜4時間を無理なく捻出していただけです。それが約20営業日分、しっかり積み上がっていたという計算になります。
いざ合計してみると、自分が労力をかけた感覚よりも、ずっと大きな数字になる。
「意外と稼働時間多いんだなあ」と、一人で驚いていました。
副業で40時間以上働くとバレる？ 私は会社から一度も確認されませんでした
では、40時間を超えていたことで、会社から何か言われたかというと、何もありませんでした。
副業をしていること自体は、会社に届け出ています。
届け出の紙を出してからは、何の音沙汰もなし。会社から労働時間について確認されたことは、一度もありません。
制度として来るのは、年に1回の形式的なアンケートだけです。
- まだ副業を続けているか
- 制度の内容を改めて読んだか
- 労働時間が長くなって、疲れは溜まっていないか
素っ気ない内容で、チェックマークを入れるだけのものでした。
実際に疲れは溜まっていなかったので、私は当たり障りのない回答を書いていました。
副業の制度そのものが、会社が急いで取ってつけたような形式的なものばかりだったので、手間をかけずにさくっと書いて出していました。
職場の周りの反応も、特に変わりませんでした。副業に興味がある人から、いろいろ質問されるくらいでした。
月40時間を超えても、疲れずに副業を続けるためにやっていたこと
曖昧な部分の線引きは「睡眠時間」で自分で引きました
会社の規定が個人事業主について曖昧だった以上、線は自分で引くしかありません。
私が決めた基準は、「疲れが発生しないこと」でした。
そのために、睡眠時間をいかに確保できるかを大きな基準にしていました。
睡眠時間さえ確保できれば、空き時間はフル活用する。その結果として、月40時間以上稼働する月もあった、という順番です。
会社の目線から見れば、私は勝手に副業をやっている身分です。だから、自分の体調管理やリソース管理は、自己責任でやるべきだと考えていました。
規定にはそこまで書かれていません。それでも睡眠時間の確保は、自分の中で「一つ絶対破らないルール」にしていました。
正直に言うと、たまに守れないこともありました。
ただそれは、家庭の都合や育児で時間を使っていたからです。副業をしていてもいなくても、自然に起きることだと捉えていました。
とにかく、「副業をするために、睡眠時間から稼働時間を捻出する」ことだけは避けていました。
平日3〜4時間は、密度の薄い時間を「移動」させて作っていました
私は平日、朝9時から夜6時まで毎日出社している会社員でした。
それでも毎日、最低でも3〜4時間は副業の時間を作っていました。睡眠を削ったわけではありません。一日の中の、密度の薄い時間を移動させただけです。
やっていたのは、夜10時半までには寝て、朝5時半までには起きること。これで7時間以上は眠れます。
- 朝5時半から家を出るまで：1時間
- 通勤の往復（電車・バス）：1時間
- 昼休み：30分
通勤は、必ず座れる時間と場所を把握したうえで、膝の上にパソコンを広げていました。昼休みは10分ほどで昼ご飯を食べて、残りを副業に当てていました。
これだけで、3時間くらいは簡単に作れます。
さらに、トイレに行く間やエレベーターに乗っている間、廊下を歩いている間といった隙間には、頭の中だけでできる作業をしていました。
- クライアントへの提案内容
- 予算に合わせた見積もりの構成
- チャットの返信内容
- 次の受注のための営業スケジュール
こうして、だらだらしていた時間を寄せ集めて稼働に当てていたので、感覚としては「稼働している」というより、自分の時間の密度を高めている、という方が近かったです。
毎日の副業時間をどう作ったかは、「副業する時間がない」は思い込みでしたという体験談にまとめています。
月80時間稼働した月は、むしろ早く寝ていました
稼働が多い月ほど、私はむしろ睡眠時間を増やしていました。
いつもは10時半に寝て5時半に起きるところを、極端に夜8時、9時と早く寝てしまう。
そうすると自然と早く目が覚めるので、朝4時ごろから、誰にも邪魔されない環境で稼働します。
一番集中できる時間を当てて、時間の密度を上げる。この回し方をしていた月の合計が、月80時間でした。
早寝早起きなので、無理をしているという感覚はありませんでした。
配信にかける時間が膨らんで生活が崩れかけた別の話は、音楽副業で月40万稼ぐ体験談で読めます。
「少し疲れたな」と感じたのは、家族旅行の朝でした
もちろん、いつも余裕だったわけではありません。
個人で動いていると、会社員のような休みの保証はありません。家族で旅行に行っている間も、納期が近い案件の作業をしていたことがあります。
一日中家族と遊んで、お酒を飲んで、翌朝の早朝に一人トイレにこもってパソコンを広げていたとき。
普段は疲れをあまり意識しなかった私も、このときは「少し疲れたな」と感じました。
家族には特に何も言っていません。家族が寝静まっている間だけ、自分で勝手に稼働していたので、家族に何かを我慢させることはしていませんでした。
旅行と納期が重なることは直前まで分からなかったので、「今は仕方ないな」という感覚でした。
その旅行自体、会社に勤めているだけでは行けないような、少し奮発した旅行でした。なので「この努力あってこその旅行だ」と思っていました。
稼働時間はアプリで測り、時給6,000〜7,000円を把握していました
時間を測り始めたのは、案件の単価が平均30万円ほどから、50万円前後に上がった頃です。
それなりに稼働時間も増えていったので、自分の稼働にどれくらいの価値があるのか、安く受けていないかを数字で把握したかったんです。
タイムクラウドは、パソコンとスマホの両方から、案件やタスク単位で時間を記録できます。
特にスマホで操作できるのが助かりました。電車やバスでパソコンを広げられない時間まで記録できたので、かなり実態に近い時間を測れていたと思います。
測ってみると、時給に換算して6,000〜7,000円くらいで推移していました。
この水準が分かっていたので、見積もりを作るときも、少なくともこの時給を下回らないように、できればそれ以上に利益が積み上がるように計算していました。
私が入っていたフリーランスのコミュニティには、子育てで忙しいのに、月160時間以上の稼働が最低ラインというママさんたちもいました。
それを見て、会社員の私はどれだけ絞り出しても時間の上限が限られているので、時間の密度を高めるしかないと考えていました。
コミュニティで成果が出る人と脱落していく人の違いは、「副業コミュニティは入るべき？」の記事にまとめています。
稼働が膨らむ修正案件は、受ける前に避けるようにしました
稼働時間が膨らむのは、修正や微調整のフェーズであることが多かったです。
ほぼゼロからShopifyのストアを立ち上げる案件なら、クライアント様も時間がかかる工程だと分かっているので、それほど急がされません。
でも、すでに出来上がったストアや既存ストアの修正案件だと、「じゃあ次はいつ直るのか」と日数刻みで見られます。副業の時間では、なかなか厳しい状況になりがちでした。
なので、修正が多く発生しそうな案件は、あらかじめ受けないように少しずつ動き方を変えていきました。
見分けるのは簡単です。
- 誰かほかの人が作ったストアの改修
- Shopifyの既存の機能では対応できないような、独自の運用が多いストア
こういう案件は、稼働が高くなると分かります。
収入の金額だけは、住民税の普通徴収で知られないようにしました
副業をしていること自体は、会社に届け出ていました。
でも、副業の収入の金額は、会社に知られないようにしていました。
Shopifyの副業は単価が高く、稼ぐ効率が良いので、会社の給与以上の水準の収入になっていたからです。
その金額を知られたら、「副業にものすごく長い時間を使っているんじゃないか」と疑われるかもしれない。そうなったとき、実際はそうでなくても、うまく説明できないと思ったんです。
対策は簡単で、住民税を自分で納める「普通徴収」を選ぶだけです。
「特別徴収」を選ぶと、住民税が会社の給与から天引きされるので、副業の分も含めて会社に知られてしまいます。この選択さえ間違えなければ、知られることはありません。
普通徴収になっているかどうかは、6月ごろに届く住民税の書類で確かめられます。ポイントは、納付書が付いているかどうか。特別徴収なら給与から天引きなので、納付書は無いはずです。
これは裏技ではなく、公の納税のルールとして用意されている仕組みです。難しく考える必要はありません。
住民税を普通徴収にして控除と一緒に確かめた話は、ふるさと納税と副業の記事にあります。
まとめ：副業の40時間は、会社の規定を読んで、自分の線を引くところから
振り返ると、私がやっていたことはシンプルです。
- まず会社の副業規定を読み、40時間が誰に向けた上限なのかを確かめる
- 届け出は、書かれていることを把握したうえでさくっと出す
- 規定が曖昧なところは、「睡眠時間を削らない」という自分の線を引く
- 稼働時間はアプリで測って、時給で自分の仕事の価値を把握する
- 稼働が膨らむ案件は、受ける前に避ける
会社の規定は月40時間でしたが、半分以上の月で超え、多い月は80時間になりました。それでもほとんど疲れを感じずに続けられたのは、睡眠を削らず、密度の薄い時間を寄せ集めていたからです。
もし今、「副業は40時間まで」という数字に縛られて不安になっているなら、まずは自分の会社の規定を、もう一度読んでみてください。
そのうえで、睡眠という自分の線だけは削らないでください。
